妻の浮気が発覚したとき、すぐに許せる人は少ないのではないでしょうか。何らかの制裁を加えなければ気が済まない方もいるでしょう。
感情に身を任せて間違った方法で制裁を加えると、夫婦仲を修復できなくなったり、周りの人から批判されたりする恐れがあります。
ここでは、妻の浮気が発覚したときの正しい制裁方法とNGな方法について詳しくご紹介します。
そもそも制裁とは
制裁とは、こらしめることを指します。制裁の方法は、相手が何をしたかによって異なります。
浮気をした妻への制裁としてイメージするのは、離婚や慰謝料請求などではないでしょうか。
これらは、制裁として正当な方法です。対して、単なる嫌がらせや今後の人生に大きな影響を及ぼす行為は、NGな制裁方法と言えます。
浮気した妻に与える正しい制裁方法
それでは、浮気した妻に与える正しい制裁方法を詳しくみていきましょう。
慰謝料を請求する
慰謝料を請求して金銭的な負担を負わせることは、正しい制裁方法と言えます。
浮気をされた側は、下記のいずれかの方法で慰謝料を請求できます。
- 妻にだけ慰謝料を請求する
- 浮気相手にだけ慰謝料を請求する
- 妻と浮気相手の両方に請求する
ただし、妻と浮気相手の両方に請求する場合、発生した損害額以上の金額を両者から二重取りすることは認められていません。
慰謝料の支払いによって妻の貯金がほとんどなくなるような事態になれば、精神的に大きなダメージを受けるでしょう。
そのまま離婚することになれば、経済的な問題を抱えたまま1人暮らしをすることになり、さらに大きな負担がかかります。
離婚する
家庭に執着している妻の場合は、離婚することが制裁になるでしょう。
また、妻と暮らし続けることが難しいと判断した場合も離婚することになります。
ただし、離婚によって浮気相手と自由に恋愛できるようになり、妻を喜ばせてしまう場合もあります。
両親へ報告して親族会議を開く
浮気したことを妻の両親へ報告して、親族会議を開くことも制裁になるでしょう。
浮気したことを周りの人に知られると、批判を受けます。夫以外からも批判されることで精神的なダメージが大きくなるでしょう。
さまざまな意見が妻の耳に入ることで、二度と浮気をしないことを誓わせられる可能性もあります。
そのため、再構築を考えている場合も親族会議を開くことは有効でしょう。
妻の友人に伝える
妻の友人へ浮気の事実を伝えることも制裁方法の1つです。
友人に伝わると、その噂がまたたく間に広まり、妻は多くの友人を失うことになるでしょう。
さらに離婚することになれば、妻は誰にも頼れなくなり、さらに苦痛を強いられることになります。
浮気の内容や妻に抱いている感情などを踏まえて、制裁方法を決めることが大切です。
浮気した妻に対するNGな制裁方法
それでは、浮気した妻に対するNGな制裁方法について詳しくみていきましょう。
暴言や暴力で責める
暴言や暴力で妻を責め立ててはいけません。傷害罪や侮辱罪などに問われる恐れがあります。
慰謝料を請求しても、傷害罪や侮辱罪などによる損害賠償請求と打ち消されてしまう可能性もあるでしょう。
また、暴言や暴力が原因で周りの人に味方をしてもらえなくなる場合もあります。
職場へ報告して退職させてから離婚する
職場へ報告して会社にいられなくさせてから離婚することも避けた方がよいでしょう。
収入がない状態で離婚することになれば、妻の生活が成り立たなくなる可能性があります。
浮気をされた側としては、そこまで妻のことを考える必要がないと思うかもしれませんが、一般的に見てやりすぎた制裁と言えます。
証拠がない状況で制裁を加える
浮気の証拠がない状況で制裁を加えてはいけません。
裁判になったとき、浮気を立証できず慰謝料を請求できなくなる可能性があります。
また、妻に浮気の証拠を隠滅する猶予を与えることになります。
確実な証拠をつかんだうえで、浮気の事実を追及しましょう。
ネット掲示板やSNSに投稿する
浮気した事実をネット掲示板やSNSに投稿してはいけません。
個人名を出して浮気した事実を投稿することは名誉毀損にあたります。
損害賠償請求をされるだけではなく、名誉毀損をした夫というレッテルを貼られる恐れもあるでしょう。
ネットに記録が半永久的に残る可能性もあるため、ネット掲示板やSNSへの投稿は避けてください。
仕返しに浮気する
浮気された仕返しに浮気をすると、自分も慰謝料を請求される可能性があります。
また、妻の浮気を責められなくなり、仮面夫婦の状態が続く恐れがあるでしょう。
また、離婚するときは妻だけではなく自分まで周りから責められます。
正しく制裁するために必要な準備
それでは、正しく制裁するために必要な準備について詳しくみていきましょう。
探偵に依頼して浮気の証拠を入手する
まずは、探偵に依頼して浮気の証拠を入手する必要があります。
浮気の証拠として認められるのは、浮気相手とホテルに出入りしているところや性行為をしているところを撮影した写真や動画のみです。
ホテルに行ったことがわかるGPSの履歴や浮気相手との通話履歴などは決定的な証拠になりません。
小さな証拠を積み重ねることで浮気と判断される場合もありますが、基本は決定的な証拠が必要です。
妻を尾行したりGPSを仕込んだりすることで、結果的に証拠を入手できる可能性はありますが、妻にバレる心配があります。
妻にバレると、浮気の証拠をつかめなくなるでしょう。このようなリスクを減らすためにも、探偵に依頼することが大切です。
浮気の証拠がない状態でいくら問い詰めても、「考えすぎだろ…」などと言い逃れされてしまうことが一般的です。 裁判で離婚や慰謝料を請求するにしろ、話し合いで浮気を止めさせるにしろ、証拠を確保しておくことは非常に重要だといえるでしょう。 […]
弁護士を通じて慰謝料を請求する
浮気の証拠をつかんだら、弁護士を通じて慰謝料を請求してください。
直接、口頭で慰謝料を請求するのではなく、弁護士を通じて内容証明郵便を送ることで、慰謝料請求をされていないなどと言い訳されることを防げます。
離婚を申し入れる
必要に応じて、離婚を申し入れてください。離婚を申し入れたときに妻が拒否した場合は、調停員を交えて協議する調停離婚を行います。
調停員を交えても、妻が拒否をした場合は離婚できません。
必要に応じて裁判する
調停離婚も失敗した場合は、裁判官に判決を下してもらう離婚裁判が必要になります。
このとき、妻が浮気したことを証明しなければなりません。
探偵に依頼して確実な証拠を入手しておけば、正当な離婚事由が認められて離婚できるでしょう。
間違った制裁をすることのリスク
それでは、間違った制裁をすることのリスクについて詳しくみていきましょう。
妻に恨まれる
過剰な制裁をすると、妻に恨まれる可能性があります。
浮気をした側は文句を言えないにしても、NGな制裁をいくつも実行した場合は、恨まれても仕方がありません。
恨まれることで将来的に危害を加えられる心配もあるでしょう。
仕返しをされる
間違った制裁を加えることで、何らかの形で仕返しをされる恐れがあります。
自分が第三者に知られたくないことを伝えられてしまう場合もあるでしょう。
仮に離婚後に自分が再婚したとき、新たな家族が被害を受ける可能性もあります。
一生、元妻の行動に警戒し続けることになりかねないため、仕返しをされるような制裁は加えないことが大切です。
後味の悪さが残る
過剰な制裁をすると、後味の悪さが残ります。やりすぎたと後悔すれば、気持ちがいつまでも晴れないでしょう。
一般常識を踏まえ、正当な制裁を加えることで、夫としても次の一歩を踏み出しやすくなります。
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まとめ
浮気した妻に制裁を加えたいときは、法律の範囲内で適切な制裁方法を選ぶことが大切です。
暴力や暴言、SNSへの投稿などは、いずれも犯罪行為のため、絶対に実行しないでください。
また、正しい制裁を加えるためにも、探偵に浮気調査を依頼しましょう。
裁判で認められる証拠を入手することで、慰謝料請求や離婚などがスムーズになります。